知らないと損をするがん保険を解約する場合の注意点と解約のタイミング

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がん保険の解約にはいくつかの注意点があります。

すでに契約している人は、この先解約することになるかもしれません。

自分が契約しているがん保険の注意点を覚えていますか。

これからがん保険を契約しようとしている人も解約する際のポイントは知っておきましょう。

特にすでに契約しているがん保険、生命保険の保障を解約・減額したうえで新たに契約する場合にはいくつかの注意点、とるべき流れがあります。

知らないと損をすることになりかねません。

せっかく支払っている保険料が無駄にならぬようしっかり確認しておきましょう。

がん保険を解約して別のがん保険や生命保険を契約するとき

新契約に解約が伴うときには、細心の注意をはらいましょう。

担当者が意図的に重要事項の説明を怠った場合などよほど悪質なケース以外は、一度解約した保険契約は元には戻せません。

保険の乗り換えは告知事項を伴うものでひとりずつ状況も異なります。

解約する保険の保険会社、保険担当者の対応に不満がある人は多いものです。

しかしその言葉の中には、保険会社が必ず契約者に伝えなければならないこと、つまり契約者として理解しておくべきことが含まれています。

解約はしっかり確認したうえでおこないましょう。

最初の注意点 診査のこと、意識していますか?

保険の新契約書類を記入しただけでは契約者にはなれません。

保険契約を保険会社から断られたことがある人は身をもって知っていますが、何らかの診査が必ずおこなわれています。

告知項目の少ない保険商品や身体上の告知のない商品であっても同じです。

契約の断りを受けてしまったり、契約に条件がつくことは珍しいことではありません。

そのようなときに契約者、被保険者が口にするのは

「病気やケガには無縁なのにナゼ?」

「医者には心配しなくてよいと言われたのに保険は加入できないの?」

「この程度でどうしてだろう……」

といった言葉です。

思っているよりも厳しく診査された、と感じる人が多いのでしょう。

条件が付いてしまう契約であれば傷病に関する告知がその理由になります。

それ以外にも職業告知、年収告知などをもとにその契約者、被保険者の加入が妥当であるかを判断しているため、身体上は健康であっても契約を断られることがあります。

自分は契約できると思い込んでいませんか。

まずは契約を申し込んでみなければ分からないのです。

(逆に既往症のある人も諦めてはいけません。同じ保険会社、同じ告知内容でも時期が違えば加入できたり、保険会社の出した決定内容に差があることもあります。)

保険契約は契約申し込みをおこない、保険料の払い込みを済ませ、申し込んだときの告知内容をもとに決定が出ます。

申込、診査、入金が揃わなければ保障が開始されません。

新契約が無事に済むと思い込んで、旧保険の解約手続きを先におこなってしまうと保険がなくなってしまうことになります。

まずは新しく加入しようとしている保険商品の告知、診査を済ませます。

無事に契約できることが分かってから、次の注意点である免責期間が経過したら、やっと解約しても損をしない日がきます。
解約は一番最後におこないましょう。

どこで「待った!」がかかるかわかりません。

2点目の注意点 がん保険の免責期間

免責期間のない商品もありますが、がん保険の保障が始まるまでは90日間、3か月など免責期間が設けられている保険商品がほとんどです。

特定疾病保障保険のがんに関することにも免責期間はあります。

どちらにしても予め定められている免責期間内は、がんと診断され支払い事由となる状況となったとしても保障されません。
文字通り保険会社に保障する責任は無いのです。

すでに加入している保険の減額や解約をしたうえで新しいがん保険を契約するときは、免責期間をふまえて、減額や解約をおこないます。

保険料を重複して支払うことになりますが、がんに関する保障を新しくしようとしているのであれば空白期間ができることは避けたいのではないでしょうか。

保険料を節約しようとした90日間、3か月のあいだにがんと診断されてしまったら、と考えてみましょう。

浮いた保険料よりも受け取るはずだった保険金のほうが気になるだろうと自分で思う人は、免責期間の間は旧保険を解約・減額せず、免責期間が終わるまでは新旧の保険料を重複して支払いましょう。

いよいよ解約するときに見ておきたいポイント

新契約の申込、診査、入金が滞りなく済み、免責期間が経過したらいよいよ旧保険の解約です。

免責期間については理解したうえで保険料を重複させないことにしたい場合なども、新契約の申込、診査、入金後におこないます。

解約は知っておかなければ損をすることがいくつかあります。

  • 同じ保険会社内の見直しで旧保険を下取りして新契約をおこなう「転換」制度
  • 旧保険の保障内容を新保険に転換後に遡って保障する既得権
  • 新旧の保険料率による保険料差
  • 解約しようとしている保険の今後の解約返戻金がどのように増減するか

などは最低限知っておきたいポイントです。

すでに傷病がある人は、

  • 別の保険会社への乗り換えよりも同じ保険会社内での見直しが得策であるケース
  • それ以外は不可なケース
    上記のような場合があるということも留意しておきましょう。

保障内容が古くても、保険の損得を決める予定利率が高い商品もあります。
解約金の増減についてはしっかり確認しましょう。

解約返戻金について

解約したときに手元にお金が戻るのは誰でも嬉しいものです。

解約返戻金は加入している保険の契約内容により異なるため、保険会社、保険商品によっても変わりますし、人それぞれです。

がん保険では低解約返戻金、無解約返戻金であることが多くなっています。

無解約返戻金型はまったく解約返戻金がありませんが、低解約返戻金型であってもあくまで「保険」であり「貯蓄」ではありません。

それまでに支払った保険料の「一部」が返ってくる、程度の商品がほとんどです。

ただし一部のがん保険、特に古いがん保険に多いのは、解約返戻金がまとまった金額であるものや、夫婦型の商品です。

新しく契約しなおした場合には同じような保障内容、もしくはより良い保障内容で解約返戻金が溜まっていくような予定利率の商品はほぼありません。

さらに契約年齢も変わるため、新しい保険では保険料が高くなりがちです。

理解したうえでの新契約にしましょう。

新しいがん保険を契約するのに伴って解約する保険商品が、がん保険ではなく別の生命保険である場合にはさらに注意が必要です。

生命保険のなかで一部の終身保険、定期付終身保険では解約返戻金が大きな金額であるものがあります。

予定利率が非常に高く、主契約だけでなく特約にも数十万円単位の解約返戻金がある契約も存在するのです。

そのような生命保険に加入しているのはシニア世代であることも多く、がんとともにこれからの生活資金も考えるべき世代ではないでしょうか。

解約や減額とともに払い済み・転換・払い込み満了後の年金受取など、その保険をいかす方法を考えるべきものがあります。

また、貯蓄型といわれる保険商品である個人年金保険、養老保険はがん保険とはまったく性質の異なる商品です。

契約している内容と加入しようとするがん保険の性質をしっかり理解しなければなりません。

保険料の支払いが困難なとき

すでに保険を契約している人が新たにがん保険に加入するとき、多くの場合は今まで契約していたがん保険や、生命保険のがんに対する保障、入院保障などを見直すことになります。

免責期間に重複して保険料を支払うのが困難であったり、そもそも旧保険を解約することが前提で新契約を結ぶ場合もあるでしょう。

その場合に解約以外にとれる可能性のある方法がいくつかあります。

減額や特約解約

すべての保障をなくすのが解約です。

保険についている一部の保障をやめることを「減額」といいます。

減額であれば、その保険会社の定めたルールに則り保険を小さくする手続きです。

保険会社によって異なりますが、たとえば500万円ある診断給付金を100万円にする、特約として付加していた主契約である入通院保障のみにするなどがあります。

担当がいる保険会社や、コールセンターなどに保険料の払い込みが困難であるが解約以外の方法がとれるか確認してみましょう。

契約者貸付

解約返戻金の範囲内で保険会社から借りる手続きです。

解約返戻金の範囲内ではありますが、あくまでも「貸付」です。

利息が発生する時期、その利息がいくらであるのかをしっかり確認してから利用しましょう。

保険料の払い込みが滞ると自動的に解約返戻金のなかから保険料を支払っていることがあります。

その場合には貸付が利用不可であることもあります。

それ以外には無解約返戻金型、低解約返戻金型の商品では貸付を受けられません。

また、解約返戻金が増えていく商品であっても貸付の利用ができないケースもあります。

加入後間もない場合や、すでに貸付限度額まで借り入れている場合には貸付金はありません。

がん保険解約のタイミングについて

新しく契約する以外にも、がん保険を解約したいと思うときがあるかもしれません。

主契約、特約が古いと解約?

内容はよく見て判断することが必要です。

できれば複数の相談先に話を聞くことをお勧めします。

複数の保険を取り扱う乗り合い代理店なども1社、ひとりと判断しましょう。

その理由は担当者がひとりであり、その担当者の考えだけに感化されてしまいがちなためです。

解約する保障内容が現在取り扱いのないものもあります。

再度保険に加入しても同じ保障を得られない場合や、保険料が高くなってしまう場合もあると留意しておかなければなりません。

主契約、特約の保障内容が古いと判断した場合にも、その保険の性質はふまえた上で解約します。
保障内容以外にも、予定利率と解約返戻金には注意しましょう。

給付金が貰えなかったから解約?

上皮内がんが給付金の対象外であるがん保険で上皮内がんと診断され、診断給付金が受け取れなかった場合など、思ったように保険金がおりなかったときに解約しようと思うかもしれません。

でもその後がんにならないと決まったわけではありません。
また、すでに既往症があることで新契約が難しくなることもあります。

給付金が受け取れず不満に思って保険を乗り換える人は多いのですが、健康な人が乗り換えるよりも厳しい診査があります。
怒りにまかせて解約しても特にはなりませんので、冷静に保障内容をみて判断しましょう。

多額の貸し付けを受けている保険

契約者貸付を利用できる保険で、多額の貸し付けを受けている契約の場合には、解約したほうがいいケースもあります。
契約があっても返済しない限りは利息を支払う必要があり、なかには早めに返済をしたほうがいい利率の商品があるからです。
まとまった貸し付けを受けているのに手元に現金がない場合には解約返戻金をもって返済したほうがいいケースもあるのです。

貸付を受けている、保険料の支払いが滞っている場合には、給付金がおりるときに差し引きされることもあります。

支払いが困難になったときや、すでに貸付を受けているときには、一度保険会社に相談してみましょう。

がん保険を解約するとき注意しておきたいポイントのおさらい

がん保険を含め、すでに契約している保険を解約して新たに契約するときには細心の注意をはらって手続きをおこないましょう。

転換を含めた見直しを検討し保障内容の比較が済み、新たに保険契約をすると決めたら、まずは新しい保険が契約できると決まってから解約することになります。
古い保険を解約するときは、新しい保険の申込、診査、入金を済ませ、免責期間が過ぎてから解約手続きをおこなうのです。
解約以外にも減額や特約解約なども検討してみましょう。

また、新たに保険に入りたいときには古い保険のことをしっかり理解していなければなりません。
その場合には保障内容だけでなく、既得権、予定利率や解約返戻金についても把握しておきます。
契約時の書面を再度読んでみたり、保険会社に尋ねたりしておきましょう。

一度解約したら元に戻せないことを念頭に置いて、損をしない手続きをしてくださいね。

ABOUTこの記事をかいた人

保険外交員歴10年を経て保険ライターとなりました。 FP資格で得た知識と、それを活かした営業経験をもとに生命保険、損害保険のことを伝えていきたいと思っています。